AED(除細動器)

Automated External Defibrillator


心室細動をとめるAED

成人の突然死は社会的な問題になっており、誰にでも起こる可能性はあり、心筋梗塞が原因なることが多いといわれています。そして心臓突然死は心臓の不整脈(心室細動)が原因となることが多く、心臓の痙攣を電気ショックにて止めてくれるのがAEDです。また、心臓が痙攣しているときは、心臓が止まっているのと同じ・・脳や心臓・全身に血液を送るために、「強く・早く・しっかり戻る」を実施する心肺蘇生CPR;胸骨圧迫(心臓マッサージ)と人工呼吸が有効なのです。この心肺蘇生とAEDの組み合わせが重要です。しかし、AEDや心肺蘇生法だけでは患者さんは社会復帰できません。一刻も早く119番通報して適切な医療機関に搬送・治療が必要です。(救急隊が選定していただけます)

発見する方々の行動や救急隊、医療従事者の連携(治療・集中治療・リハビリ等)があってこそ患者さんの社会復帰に繋がっていくと考えます。

発見する、あなたが救命の連鎖をスタート!!させるかもしれません・・

心室細動(心肺停止)には早期のAED除細動が必要です。院内で3分以内、院外では5分以内を目標とされています。


繋げる救命の連鎖


いつAEDを使うの??

倒れている傷病者の反応がなく、普段通りの呼吸をしていない場合にはAEDを使用します。反応がなく、呼吸があるか判断に迷う場合も使用してください。

反応がなく、異常な呼吸とは心肺停止のサインかもしれません。VF(心室細動)とは心臓がけいれんしている状態です。このけいれんした状態で効果を発揮するのがAEDによる電気ショックです。けいれんしている心臓を気絶させるイメージですね。倒れている傷病者に電気ショックが必要かどうかはAEDが判断してくれます。 なお、一般市民によるAEDの使用は平成16年7月より示されており、厚生労働省は「一般市民が救命の現場に偶然居合わせて救命を行った場合には医師法違反には当たらない」との考えを示しています。また、AEDを使用しても助からなかった場合・使用を間違えた場合の刑事上・民事上の責任に関しては、一般市民が救命のために行った行為により生じたものとして、関係法規の規定に照らし、免責されると考えられています。

しかし・・・・・・AEDが設置されている部署や設置が義務付けられている場所で職務される方などは、もしもの時・・・AEDの使用を期待される一般市民の方々も多くなっています。また、学校の先生や保育士、養護教員、公的機関の職員、スポーツインストラクターなど管理・監督責任にあるかたが、使用できる状況で、AEDを使用しない、または心肺蘇生ができないとなれば、法的責任も問われるケースも最近では多く耳にします。


AED使用について

公共機関や、ゆめタウン内、公共施設ではAED設置されてあります。もしもの時に、一般市民の方々に使っていただきたいためです。

 AED(電気的除細動器)の使用は医療行為であり、医師免許を持たない人が使用すると医師法違反に問われます。一般市民がAEDを使用できるのは特例であることの理解が必要です。

しかし、一般市民の方々の中でもAEDを使用する可能性が高い、使用が考えられる職務の方、立場の方はAEDに関する講習を受けておくことが求められるのです。

厚生労働省の通達によると「一般市民のうち業務の内容や活動領域の性格から一定の頻度で心停止者に対し、応急の対応をすることが期待・想定される非医療従事者」(以下一定頻度者)には講習会参加やAEDを使用する条件がいくつか課せられています。厚生労働省の一定頻度者に明確な規定はありませんが、下記に考えられる職業を記載してみました (*私見になります)

スポーツ施設の方、プール監視員、学校関係者、公共施設の関係者、スポーツ指導者、警察官、消防職員、消防団員、教員、養護教員、介護ヘルパー、客室乗務員、空港関係者、公共機関の関係者、AEDが設置されてあるところで働く職員など・・

いかがでしょうか?これらの職業の方は、職業・立場上の職務として、もしもの時に心肺蘇生・AEDを使用することが期待されている方々と考えられませんか?

少し高度な技術を含む、乳児から大人までの心肺蘇生法+AEDや窒息の解除を学ぶ

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AED点検 使用のために・・

AEDは平成16年7月に救命に居合わせた、一般市民による使用の取り扱いを示して以降、急速に普及されてます。

平成26年で累計63万台くらい? *台数は様々な報告がりますが・・・

一方で、AEDは適切な管理・点検が実施されなければ、緊急時に作動せず、救命効果に(除細動)に重大な影響を与える恐れがある医療機器です。AEDの適切な管理等を徹底するためにAED設置者等に対して、日常点検や消耗品の管理、設置情報の登録・公開等の実施を呼びかけています。

厚生労働省 AEDを点検しましょう

久留米市の公共施設・学校・医療機関・交通機関等に設置されてあるAED・・しっかり点検されていますか?

点検要領を確認の上、設置されてあり、使用する可能性が高い職務にある方は、知っておく必要があると思います。


AEDの適正配置に関するガイドライン:厚生労働省

6.AED使用の教育・訓練の重要性の項を一部改変して記載

(1)AED設置施設関係者に対する教育と訓練

より高い頻度でAEDを用いた救命処置を必要とする現場に遭遇する可能性があるため、日頃から施設内の最寄りのAED設置場所を把握しておくとともに、AEDを含む心肺蘇生の訓練を定期的に受けておくことが必要である。合わせて、突然の心停止が発生した際の傷病者への対応を想定した訓練を行うことが望まれる。

(2)一般市民に対する教育と訓練

一部省略

短時間の教育でも一般市民が心肺蘇生法(CPR)とAEDを用いた早期電気ショックが効果的であるとことが実証されてある。全ての国民が、胸骨圧迫(心臓マッサージ)AEDの使用が実践できるように更なる心肺蘇生法の教育・普及が求められる。


心肺蘇生とAED 講習会

  1. 一般市民向け講習:愛の心肺蘇生 家族や友人に対して、行動が必要かもしれません
  2. 一定頻度者向け講習:求められる期待される心肺蘇生一般市民の中でも対応義務がある職務の方々
  3. 医療従事者向け講習:職務としての心肺蘇生 蘇生行為が業務に含まれる職種

日本国内で主に無料で開催されているAED講習の多くは、一般市民向け講習であり、一定頻度者向けAED講習の要件を満たしていません。緊急対応義務がある方、また医療従事者が必要な心肺蘇生技術を身につける場合、市中で広く開催されている一般市民向けコースは法的要件からも社会的理由からも推奨されません。

医療・福祉職等の応召義務のある立場の方、また教員やスポーツインストラクター等の一定頻度者に該当する立場の方は、市民向けAED講習ではなく、業務としてのCPR+AEDを学び、効果測定に基づいた修了証が発行されるコースを受講していない場合、法的に問題となる場合も考えられるかもしれません。